個別相談や無料相談を導線に組み込んでいるにもかかわらず、
- LINE登録は増えているのに申し込みが少ない
- サイト閲覧数はあるのに反応がない
このような悩みを抱えているケースは非常に多く見られます。
実はこの問題の多くは、サービス内容ではなく「呼び方」に原因があります。
本記事では、個別相談の申込み率を左右する言い回し設計と、成果を改善する具体的な名称変更戦略について解説します。
目次
なぜ「個別相談」という言葉が申込み率を下げることがあるのか
「個別相談」は決して悪い言葉ではありません。
むしろ、以下のような人には非常に刺さります。
- すでにサービスに興味がある
- 購入を検討している
- 最終判断をしたい段階にいる
いわゆる顕在層です。
この層にとっては、
「一度相談して決めよう」
という自然な流れになります。
しかし多くの集客導線は顕在層だけを集めていない
実際のLINE登録者やサイト訪問者の多くは、
- なんとなく興味を持った
- 情報収集段階
- 課題はあるが行動はまだ
という準顕在〜潜在層が中心です。
この層にいきなり、
「個別相談に申し込みませんか？」
と提示しても心理的ハードルが高くなります。
結果として、申込み率が下がります。
言い回しを変えるだけで心理ハードルは一気に下がる
そこで効果的なのが、オファー名称の変更です。
「相談」という重い言葉を、
参加しやすい体験型・ライト型表現に変換します。
成果が出やすい言い換え例
| 従来 | 改善例 |
|---|---|
| 個別相談 | 無料体験会 |
| 個別相談 | 個別セッション |
| 個別相談 | 診断セッション |
| 個別相談 | カウンセリング |
| 個別相談 | 戦略診断 |
| 個別相談 | 勉強会＋個別アドバイス |
なぜこれだけで成果が改善するのか
理由は「参加目的」が変わるからです。
個別相談＝売り込まれそう
診断・体験＝まず受けてみよう
人は「決断」より「体験」の方が圧倒的に行動しやすいのです。
オファー名称を変えるべき選定条件
以下に当てはまる場合は特に効果が出やすいです。
✔ SNSや広告で広く集客している
✔ 潜在層が多い
✔ 初接点で申込みを取っている
✔ 高額サービスを扱っている
あえて「個別相談」を使うべきケースもある
逆に、以下の場合は個別相談表記が強力です。
✔ すでに教育済みリスト
✔ 見込み度の高い層のみ
✔ クロージング段階
ここでは心理ハードルを下げるより決断を促す方が成果が出ます。
まとめ｜申し込み率が伸びないなら中身より言葉を変える
多くの人が改善しようとするのは、
- セールストーク
- サービス内容
- コンテンツ量
ですが、実は最も簡単で効果が高いのは、
👉 オファー名称の変更
です。
たった一言変えるだけで、
申込み率が大きく改善するケースは非常に多くあります。
まずは「個別相談」という言葉を見直してみてください。
